日々の戯言


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1月7日(土) 相場師見習い Lv.11

12/30 以降の取引履歴。

1 月中に 700 円を超えるようなことがあるか、1 月末の段階で 600 円を超えていれば売却してしまおうと考えていたスカイマークが、新年早々 700 を超えてきたので予定通り売却。そんなこんなでスカイマークでの確定損は 20 万まで減少してくれた。まだ 400 株残っているけれども、これは株主総会用のチケットとしてホールドを継続する予定。

総会では、社長の発言内容の昨年との変化を比較してニヤニヤさせてもらうつもり。確定損は済んでしまったこととして今後に活かすとしても、少しでも元を取っておきたいから。

1/6 に購入しているスリーエフは、PER/PSR/配当利回り を見て割安と判断しての購入。スカイマーク売却で戻ってきた資金を投入してみた。

現在の保有銘柄は、[6041] ボッシュ 1,000 株、[7210] 日産ディーゼル 1,000 株、 [7544] スリーエフ 400 株、[7740] タムロン 300 株、[8058] 三菱商事 200 株、[8701] イー・トレード証券 1 株、[9204] スカイマークエアラインズ 400 株といったところ。日産ディーゼルは 3 月末前に売却してしまうかもしれないけれども、当面はこのポートフォリオで闘う予定。


1月10日(火) 誰か TV 埼玉を何とかしてください

つーかさー、12/1 にデジタル放送開始したはいいけど、当日深夜の放送が全滅した挙句「灼眼のシャナ」一話ずらしで放送してるとか、1/6 の「ノエイン」の放送がスキップされて、その後で放送される予定だったと思われるミニ番組と天気予報になってるとか、「マジカノ」と「おゆい」の放送時間が EPG と 15 分ずれてるとか。心の狭いアニヲタとしては我慢の限界を超えてしまいそうですよ。

というわけで、正月に実家で寝倒していた間も黙々と働いてくれていた X Video Station の録画内容を消化しながら愚痴をこぼしてみる。年末年始にデジタル化とかが重なって忙しいにしてもこの事故の多さってどうよ。


1月16日(月) ( ゚д゚)ポカーン

「ライブドア証券取引法違反容疑で強制捜査」って……。なんつーか。日本って思っていたよりもずっと愉快な国だったらしい。そりゃそうか。安定した成熟市場で年に 40% 以上も株価が上昇するはずもないしね。

えーと「風説の流布」だけならこんな大規模な捜査をするほどの罪じゃないので、本命は別にあるという意見に私は同意する。あんまり陰謀論は好きじゃないのだけど。

とりあえずライブドア株主の安らかな冥福を祈りつつ。どーか私の保有銘柄に影響が波及しませんように。


1月17日(火) 楽観論と悲観論

今日だけで評価額が -4.26% という惨状には目を覆いたくなるものがある。こういう (TOPIX が -2.3% な) 日でも、-1.15% 程度に収まってくれるような PF を組むのが目標なのだが……うまくいかないもんだ。後場、14:00 まではライブドアショックもさほど影響を受けずに済んでいたのだが……なんでここまで下がるんだか。

楽観論での判断では、マネックス証券のライブドア関連株信用評価率引き下げに伴う信用買いのぶん投げが、個人の狼狽の雪崩を呼んだという推測になるのだけど、いくら最近個人投資家のマーケットシェアが上がっているとは言っても、マネックス証券だけでこれほどの暴落を演出できるほどの力はないだろう。この推定が正しい場合ならば明日からは堅調な相場に戻るはずなので、こちらであって欲しいのだけど。

悲観論での判断だと……、海外投資家が日本市場には新興国並みの信頼性しかないと判断してリスク回避のために持ち高を減らし始めた (ロシアや東欧、アフリカ並みの資産配分しかできない投資先として認識された) のが 14:00 からの暴落の原因という推測になる。こちらの場合だと、日本株は今後 1 年程度下落を続け、復活は 5 年程度先になってしまうだろう。

考えすぎかもしれないけど、ライブドアを叩き潰すことだけが目的のように見えるあからさまな別件捜査を(当然他の―自分の保有している―銘柄も同様の攻撃にさらされる可能性がある)見た海外投資家が、どこの政情不安定な新興国の話だよと考えたという可能性を否定しきれないのが恐ろしいところ。実際私が昨日このニュースを知ったときもそーゆー感想を抱いたし。

別件捜査自体を否定する気はない (アル・カポネの脱税での逮捕という例に関しては妥当な行使だと思う) けど、ライブドアはそこまでなりふり構わず叩き潰す必要があるほどの悪なのかと疑問を感じてしまうので。節度の無い公権力の行使は悪影響の方が勝るだろうに。


1月18日(水) 相場師見習い Lv.12

1/7 以降の取引履歴。

寄り付き前の外国証券売買動向が売り越しだったので、どうやら悲観論でのシナリオが進行中らしいと判断。前場が始まるまでは、ファンダメンタルに不安がない銘柄(スカイマークは特例)はホールド継続、不安がある銘柄だけ処分してキャッシュポジションを増やそうと考えていて、前場に 8720 VB 証券投資法人、8701 イー・トレード証券、7210 日産ディーゼルを売却して仕事に出かけたのだけど。

昼休み中に板を眺めて、そんな余裕こいた態度ではどこまで下がるか判らないと狼狽し、全銘柄売却。どうも最安値で処分してしまったような気もするけど、この行動が正解だったか失敗だったかは明日判るだろう。とりあえず、こんなことをしていては仕事に手が付かないので今月一杯は売買禁止。


1月19日(木) 買い遅れ涙目

どうやら本当に底値売却してしまったらしい。三菱商事・タムロン・スリーエフ、いずれもちょっと手を伸ばしにくいところに行ってしまい、イー・トレード証券も明日には売値よりも遥か彼方まで飛んでいってしまいそう。

8:50 までの気配では総悲観継続で、昨日逃げておいて本気で良かったと安堵していたのだけど、それから急に買いが入りはじめあれよあれよというまに値が飛んでしまった。どうやら東証では与謝野金融相に率いられた国内機関投資家が買い本尊になり、海外ファンドマネージャが売り本尊になって壮大な仕手戦が行われているらしい。(妄想なので信じないように)

貧乏個人としてはこんな中に飛び込んで提灯をつけるのは怖いので今月一杯は様子見を継続する。昨日方針を決めてしまった以上、ちびっと状況が好転したくらいで態度を変えるのは良くないだろう。

◇◆◇

実際のところ海外での報道具合としては強弱半々というところの模様。Times の記事では "Tokyo risks loss of investors over trading system" が弱気で、"Japanese slump a 'temporary correction'" が強気となっている。

好調な企業業績を背景に今度こそ TOPIX が 1700 を突破する事を期待する向きと、恣意的な法の行使と骨董品クラスの売買システムに怯える向きがあるらしい。現在は全てキャッシュポジションなので自分にとって都合の良い主張だけを弱気筋から拾ってみる。

Stephen Mitchell, of JPMorgan, a long-time investor in Japan, said that the TSE had failed to keep up with the rise of online dealing by small investors, but that he was more worried about erratic corporate governance regulation.

Japan usually regulates with a light hand, but prosecutors had staged a televised raid on the Livedoor internet company. Mr Mitchell argued that more systematic measured regulation was needed: “This could make international investors demand a higher risk premium to invest in Japan.”

ソースは Times の "Tokyo risks loss of investors over trading system" で、以下適当に翻訳。

日本での長期投資家である JP モルガンのステファン・ミッチェル氏は、東証はオンライン経由の小口投資家の急増に耐えられませんでしたが、それよりもむしろ企業統治に関する法の不明瞭さを危惧していますと語りました。

日本は今までであれば紳士的に規制していましたが、東京地検はライブドアへの襲撃をテレビショーとして演出しました。ミッチェル氏はより系統的で明快な規則が必要だと主張しています。「この事件は海外投資家にとって、日本への投資により高いリスクプレミアムを要求するでしょう」


1月21日(土) ガク(((;゚д゚)))プル

CME 日経平均 3 月先物が 15250 (前日比 -540) って一体何が起こっているのだろう。1/17 と 1/18 の暴落で海外からの警告は完了していて、与謝野金融担当相の「特定企業の特定の行為に対して捜査が及んでいる話であって、連想的に物を考える必要はない。まったく影響はないと思っている」との 1/18 夕方の発言で手打ちは済んだ (ライブドアに関しては検察の面子を優先させるが、それ以外の企業に今回のような捜査を広げることは無いという形で裏取引が完了した) のかと、木・金の相場を眺めながら妄想していたのだけど……。

NY の株価下落でリスク許容度が下がったとしても、-540 は下げすぎで何か別の意図があるように見えるのだが……。木曜の相場を見て金曜の寄り付きに飛びついた個人投資家達はどうなってしまうのだろう。

◇◆◇

ライブドアショックに端を発した一連の株価変動についての私の見方。昨年 8 月〜 12 月、海外からの株式市場への資金流入が進み、各企業の時価総額は大幅に上昇した。個人投資家も提灯を付けそれなりの利益を得た。政府も年金の運用益が大幅プラスとなり、年金破綻が遠のいて喜んだ。

1/16、夜、海外勢がそろそろ投資の収益を確定させるために持ち高を減らし始めようかと検討していたこの時期に、パンパンに膨らみきった豚の腹に斧を振り下ろすように、東京地検は不明瞭な罪状でライブドアへの懲罰的な強制捜査を行い、国内の報道機関もライブドアの崩壊を促進するかのように煽りを加えた。

1/17、自分たちが投じてきた資金を回収する前に、株式時価総額の大きな企業であっても不明瞭な罪状で突然潰されることがあることを見た海外勢の投資心理は一気に冷え込み、持ち高の減少を前倒しすることにした。そこに、マネックス証券のライブドア関連株信用掛け目引き下げを見た個人投資家の狼狽売りが加わり、株価下落が加速した。

1/18、前日後場からの流れを引きずり大幅な下落が継続していたなか、東証は唐突に取引時間の短縮を発表。売却機会の喪失を恐れた投資家は一気に持ち株の売却を加速。日経平均は 13 時に前日比 -700 超を記録する。政府は事態の深刻さに慌てて沈静化を図った。それなりの立場の人間から「連想的に考える必要はない」とのメッセージを送り、また国内証券会社に買い支えを依頼した。

1/19、買い支えが功を奏し株価は反発。水曜に狼狽して保有株の売却を行った個人投資家は慌てて買い戻しに走り、株価は大幅反発した。

1/20、前日の取引を見て安心した海外勢は持ち株の売却スピードを減少させ、それを見たより慎重な個人投資家も買戻しを開始した。しかし、国内勢の買い支えは乏しく、信用強制決済による後場からの下落も加わり日経平均は前日比ほぼ横ばいで取引を終えた。この日、関東では人身事故に伴う電車の停止や遅延が目立ち、富士急行の株価は樹海ツアーにともなう利用者増を見込んでか一時ストップ高まで上昇した。

1/21、前日の米株式市場は Google の裁判 (個人検索履歴の米司法機関への開示を拒否したことに伴う) による株価の下落や、ハイテク産業の予想を下回る 12 月期決算発表を受け大幅下落。海外勢のリスク許容度減少を受けて (あるいはそれ以上の何かがあって) CME Globex の日経平均先物も大幅に下落した。


1月23日(月) なんだか腹が立ってきた

1/16 の TOPIX 終値 1670.15 から、本日 1/23 の TOPIX 終値 1587.90 まで、この間の下落幅は 4.92%。企業年金連合会が国内株式で TOPIX インデックス運用しているのが約 3 兆円だから、ライブドア騒動のおかげで私たちの年金が 1476 億円溶けてしまったことになる。そして、今後も外国勢の資金引き上げに伴い溶け続けていく。

それもこれも、東京地検が市場に巨大な衝撃を与える形で捜査を進めたせいであり、報道機関がそれを非難することもなく煽り続けているためだと考えると、怒りがこみ上げてくる。西武鉄道やカネボウの場合のように、市場に与える衝撃をおさえる形で、民主的かつ文明的に、どこからも非難が出ない陰険な形でライブドアを潰すことは出来なかったのだろうか。


1月26日(木) 相場師見習い Lv.13

1/18 以降の取引履歴。

本日寄り付き前の外国人注文動向が大幅買い越しだったため、どうやら資金引き上げを心配する必要はなさそうだと判断して買戻しを開始。三菱商事に関しては 1/18 の売却価格 2,335 円との差、250 円に涙を流しそうになりながらも、2,600 円を割る水準は割安との判断で枚数を増やして購入。ファイナンス・オールは、SBI との株式交換 (交換比率 2.5:1) を当てにして、SBIHD を買うつもりで購入。とりあえず本日 15:00 に公開された 3Q 決算を見る限りでは正解だったっぽい。

1/20 に購入申し込みをした BRICs ファンドは、海外株で個別銘柄を調査したり為替の心配をしたりするぐらいなら面倒な確定申告をせずに済む (配当収入として源泉徴収される) 投信を買っておくのが良いかと考えて、キャッシュポジションが増えたついでで購入申し込み。購入手数料で 3% も取られるとか、信託手数料で毎年 2% 近く削られるとか、悩む点もあったのだけど、日本株よりは将来の伸びしろが大きいかと判断しての決断。今後、コスト平均法で追加していくかどうかはまだ決断していない。

◇◆◇

東京証券取引所 で、1 月 第 3 週 (ライブドアショックの期間) の投資部門別売買状況が出ていた (統計資料からアクセス可能) ので確認してみたところ、株数ベースでは海外からは売り越しとなっているものの、金額ベースでは買い越し (+521 億円) が継続していることが確認できた。資金流入のペース自体は鈍化したものの、海外勢はライブドアショックをさほど問題視していない模様。

個人も金額ベースでは買い越し (+4225 億円) の姿勢は変わらず、むしろ証券会社自己売買部門の大幅な売り越し (-6000 億) が目立った。今回のライブドアショックでの暴落は、外国勢の資金引き上げでも、個人の狼狽でもなく、証券自己売買部門に責任があるといえそう。

なんだか証券自己売買部門への規制強化論 (無限空売り規制をすべきとか、東証のシステム改善しろとか) の賛同者になってしまいそうな気分。ひょっとして今回の暴落ってザル法の上で胡坐をかいてうまい汁を吸っていた自己売買部門が、検察の見せしめ検挙に対して、株価がどうなっても知らんぞと脅しを掛けたのかと妄想してしまうほど。


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